自分だけはリストラにならないと思っているあなたへ

NHKの総合テレビで毎週月から木曜の午後10時から放送されているクローズアップ現代プラスで、「新リストラ時代”到来!? 業績好調なのになぜ」というタイトルで大手製紙メーカーに勤めていた40代の男性がリストラで会社を退職しました。
男性には妻と中学生の子供も1人いて工場で生産ラインの調整を担当し、グループ会社では部長職を務めるなど20年間も会社に貢献してきたと言います。
そこで今回は自分だけはリストラにならないと思っているあなたへ、今なにが日本の企業で起きているのか詳しく検証してみます。

業績好調なのに突然のリストラ勧告

大手製紙メーカーに勤めていた男性に会社から突然のリストラ勧告の電話が人事部からあったのは2015年のある日の朝でした。
この製紙メーカーは売り上げも増え6年連続の黒字経営で、男性にも思い当たるような過失もなく、この突然のリストラ勧告にはただ驚きしかなかったようです。
人事部からは再就職を支援する人材会社の費用も会社が負担し、退職金の割り増しも行うと説明され、男性は退職には応じられないと伝えました。
するともし退職に応じない場合は人材会社に行ってもらうと勧告され、結局は2016年に男性はこの大手製紙メーカーを退職しています。

今なにが日本の企業で起きているのか

突然のリストラ勧告を受けた男性は会社に貢献してきたという自負があり、これからも会社に貢献できるという気持ちがあったので退職なんて全く考えていなかったと言います。
日本ではアメリカなどとは違い、赤字経営で会社が倒産の危機に陥っているなどの理由がない限り、社員を一方的に解雇することはできません。
そのため多くの会社では社員を解雇する際には、あくまで社員の意思で退職するようにするのが普通です。
ではなぜこの製紙メーカーは業績好調にも関わらず会社に貢献してきた男性をリストラしたのでしょうか?

まとめ

この会社はNHKからの取材に応じなかったようですが、デジタル化による紙離れで紙の需要が減少傾向にあることと、少子高齢化で市場の縮小が背景にあるようです。
他の業種もITの発達でリストラや事業構造を変えていかないと、経営が成り立たない企業が増えています。
これからの時代は自分だけはリストラにならないと思っていると、突然のリストラ勧告を受け途方に暮れることになりかねません。
リストラにならないために何をすべきか、または仮にリストラ勧告を受けた時の対応を、今から考えるべきでしょう。

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