もし英語が社内の公用語になったならば、あなたはどうしますか？
英語が得意であったり好きであれば特に問題ありませんが、英語が苦手であったり英語が嫌いであればかなり問題です。
確かに英語は世界の共通語で、今の時代は英語ぐらいは喋れないといけないような気もします。
そこで今回は英語が社内の公用語になる日について、できるだけ詳しく検証してみます。
英語を社内の公用語にした勇気ある企業
楽天は2010年に三木谷浩史会長兼社長が英語を社内の公用語にすると宣言し、2012年の7月から楽天では完全に社内でのミーティングなどでは英語が使われるようになりました。
またファーストリテイリングでも2012年の3月から、英語を社内での公用語化にしました。
ファーストリテイリングでは社員に目標のTOEICの得点が取れるまでオンラインでの英語学習が義務付けられ、本当にオンラインレッスンを受講しているかモニタリングされるようです。
楽天もファーストリテイリングと同じで、社内の部署ごとにTOEICの平均目標点数の設定を行い、その目標をクリアしないと給与カットなど厳しい措置が取られています。
ホンダお前もか？
2012年に楽天とファーストリテイリングが時を同じくして英語を社内の公用語にした時に、当時のホンダの伊東孝紳社長が日本人が集まる日本でを社内の公用語にするなんてばかげた話だと一喝したのです。
そのホンダに何が起きたのか2015年6月30日に突然のようにサスティナビリティーレポートで、2020年を目標に英語の社内公用語化を宣言したのです。
さらにホンダでは将来において英語を役職者認定の、要件にしていくことを計画していることも発表しました。
まとめ
楽天の三木谷浩史会長が部下2人とのミーティングで、部下の一人が今日は3人なので日本語でと言いかけた瞬間に、「No! English only!」と三木谷浩史会長に拒絶されたという噂があります。
楽天ではミーティングだけではなく、社内文書や資料も英語で書かないといけません。
ファーストリテイリングでもそうですが、楽天でも英語が苦手な社員が何人も辞めているようです。
確かに今の時代は英語ぐらいは喋れた方が有利であるのは間違いありませんが、それを社員に強要してまで社員に負担を与える経営者の下では働きたくないのが本音だと思います。
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