ソニーの過去の栄光と凋落

100top・Most・Powerful・Brands2016とTop100Brand・LoveList2016の両方で日本企業のなかでランキング1位になったソニーが、2017年3月期連結決算で映画事業の営業損失1121億円を計上すると発表しました。
ソニーは映画事業で290億円の営業黒字を見込んでいたようですが、定額のネット動画サービスの影響で映画のDVDやダウンロードの売上が減少したことが背景にあるようです。
そこで今回はソニーの過去の栄光と、凋落について詳しく検証してみます。

ソニーの過去の輝かしい栄光

井深大と盛田昭夫の2人が1946年に立ち上げた東京通信工業株式会社がソニーの前身で、創業当初は真空管電圧計の製造や販売を行っていました。
1950年に日本となるテープレコーダーを開発し、1955年にはトランジスタラジオ「TR-55」を開発し製品に「SONY」のマークを入れ、トランジスタラジオの輸出で大成功します。
1958年に社名を現在のソニーに改称し同年に会社を上場させ、1961年には世界初のVTR「SV-201」を開発します。
その後もソニーの快進撃は続き日本国外に、多くの会社を擁するソニーグループを形成するグローバル企業です。

世界のソニーの凋落

世界初のユニークな商品を開発してきた技術のソニーですが、ゲーム事業を展開しているソニー・コンピュータエンタテインメントが2012年から3期連続の赤字が続き、テレビ事業も10年連続で赤字でリストラを繰り返しています。
ソニーでは改革の一環としてこれまで7万人を超えるリストラの敢行や、グループ企業の分社化などにより2015年4月から9月期の連結決算は売上高が3兆7007億円で当期純利益も1159億円と5年ぶりの黒字に転換しました。
それだけに今回の映画事業の営業損失の1121億円は、ソニーの改革が進展していないことを証明したとも言えます。

まとめ

ウォークマンやプレイステーションなどこれまで数々のヒット商品を世の中に送り出してきたソニーの凋落は、企業が事業を拡大し継続を続けることの難しさを物語っています。
ソニーが敢行した構造改革とリストラは赤字を減少させただけでなく、社員のやる気やモチベーションをも削いだようです。

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