人工知能やロボットが人間の職を奪う近未来

 

人工知能やロボットに職を奪われる近未来の映画を観たことがありますが、どうも映画のなかの話しではなく現実として私たちのすぐ目の前まで迫っているようです。産業革命の時と同じように工場の労働者は間違いなく、人工知能やロボットに職を奪われるでしょう。しかし職を奪われるのは、工場の労働者だけではなさそうです。弁護士やコンサルタントなどの知的職業や高度な知識や技能が求められる外科医の手術もロボットが人間の代わりになりそうです。そこで今回は人工知能やロボットが人間の職を奪う、近未来についていろいろと検証してみます。

人工知能にライターの仕事をさせると

2017年1月10日の西日本新聞の朝刊に、人工知能に新聞の天気予報を記事化させたことが、ニュースになっていました。使われた人工知能はアメリカのIT企業「オートメーテッド・インサイツ」のAIで、日本気象協会から提供された当日の気温や降水確率など約20項目の天気予報データを基に、AIに天気予報の記事を書かせたところ実に100万通り以上のパターンの文章ができたそうです。ただ事前にひな型になる記事の文章を用意したり、人工知能にさまざまな設定が必要になります。AIが書いた記事は句読点の打ち方など、いくつか課題があったようですが、データ入力からAIが記事を書く速さはなんと1秒です。どうやら弁護士も、将来は失業しそうですね。

ロボット化が進んでいる中国

IFR(国際ロボット連盟)が発表しているデータによると、2014年度に販売された約22万9000台の産業ロボットのうち最も産業ロボットを購入した企業は中国で約5万7000台でした。次に多かったのが日系企業の約2万9300台で、アメリカの企業は約2万6200台でした。韓国系企業とドイツ系企業がそれぞれ、約2万4700台と約2万0000台でした。興味深いのは
わずか10年前までは賃金が安い労働者が豊富な中国は、世界の工場とまで呼ばれていたのが世界一ロボット化が進んでいることです。重工業が盛んな広東省にある工場でも無人化が計画されていて、大手家電メーカー「Midia」では全従業員の約5分の1に相当する約6000人の仕事をロボット化しています。

まとめ

確かにロボットのおかげで生産性も飛躍的に向上し、人間のように文句も言わないし無断欠勤もありません。休み時間や休日も必要ないし、健康保険などの福利厚生も用意しなくても済みます。中国でこれだけロボット化が進んでいるのは意外でしたが、日本も早かれ遅かれ工場は無人化されることは間違いありません。人工知能やロボットに人間の仕事が奪われるような社会ではなく、人工知能やロボットの恩恵で人間が豊かに暮らせる近未来になることを期待したいものです。

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