日系企業と外資企業もし転職するならどっち

海外の人間から見ると日本の企業や雇用制度はかなり特異で、よく日系企業から外資企業へ転職すると給与体系や社風の違いに戸惑うようです。
日系企業の独自の雇用制度とも言える、終身雇用は終わりを告げと言われながらも、新卒一括採用など相変わらず日本の雇用制度も働き方も外資企業とは大きく異なるようです。
そこで今回はもし転職するなら日系企業と、外資企業とどちらが良いのか検証してみます。

日系企業の雇用制度と働き方

日系企業の雇用制度の根底にあるのは新卒を一括で採用することで、新卒の学生ももしこの時期に企業から内定を貰えなければ既卒と呼ばれる、大企業に就職することが途端に難しくなります。
考えてみればおかしな話でこの時期に企業に就職できなければ、商品価値が下がりほとんどの大企業では既卒を採用しようとはしません。
次に総合職と一般職の区分があり、初任給から違います。
また日系企業の雇用制度は本来は終身雇用を前提とした年功序列なので、どんなに優秀な人材でも総合職と一般職での給料の格差はありますが、同じ総合職や一般職であれば初任給は同額です。
それに一人前になるまでは名刺の渡し方や、電話のかけ方などのビジネスマナーの研修から始めます。

外資企業の雇用制度と働き方

外資企業の雇用制度の特徴は即戦力を採用することで、日系企業のように新卒を一から育てていくというような考えは合わせていません。
さらに終身雇用制度も年功序列制度などもなく、目標達成や予算達成などを主に数値で判断する成果主義です。
そのため高い予算達成率であったり、予算を大きく達成すると、自分の上司の年収を上回ることも、別に珍しいことではありません。
ただしもし目標や予算を達成しなければ年収も大幅にダウンし、最悪なシナリオであればある日突然のように上司からもう明日から来なくていいと宣告されます。

まとめ

日系企業と外資企業の違いですが、外資企業では見積書を会社に提出したり、日系企業では当たり前のホウレンソウもありません。
日系企業では上司のハンコをもらわないといけないことも、外資企業では必要がないので意思決定のスピードが違います。
外資企業は実力主義なのでもし日系企業で働いていて、十分に評価されていないのであれば外資企業への転職も視野に入れてみては如何でしょうか。

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