会社にばれない副業はない?それよりも大切なのは、バレないための対策です

今のままの収入では生活に不安がある。このまま給料だけの生活のいいのだろうか。自分で稼げるようになった方が安心だ。

 

想いはそれぞれでしょうが、副業を始めようと思っても、副業禁止のうちの会社にバレないか不安。という心配はありませんか?

 

「副業禁止」と書かれてはいないところでも、同僚や上司に副業がばれていいことはありません。なにかちょっとしたミスをすると、それだけで「副業しているせいじゃないか」と嫌味を言われてしまうことも。

 

あなたも、副業を始めたいけど、会社の人にはバレたくない。バレずに副業するにはどうしたらよいかと考えているのではないでしょうか。そこでこの記事では、できるだけ会社にばれずに副業する方法について、まとめて紹介します。

 

副業を取るか、本業を取るか?

 

副業がバレたとき、「副業を辞めて会社に残るか、会社を辞めるか」の二択を迫られた人もいます。

 

毎月の本業の収入とは別に、5万円でも10万円でも収入があったら、かなり生活は豊かになりますよね。土日にちょっと旅行に行ってもお金は余るでしょうし、欲しいものも買いやすくなります。家族サービスで、いつもよりワンランク上のお店に連れて行くこともできるでしょう。

 

特に最初は、この副業だけで本業の収入を賄えるほどの金額を稼げているというのも稀でしょうから、副業がばれたときに「副業を取るか、会社を取るか」という二択を迫られたとき、渋々会社を選択しなければならないかもしれません。ですが、これで会社を取ったとしても「副業をした人だ」と、会社内でも肩身の狭い思いをすることにもなりかねません。

 

そう思うと、なかなか副業に取り組むのも躊躇してしまいますよね。

 

そもそも、会社が副業を禁止にする理由

 

会社の業務規程として、「副業禁止」があったとしても、厳密に言えば、副業を禁止することは違法とされています。雇用契約においては、会社内で業務することについて規定するものであり、個人のプライベートにまで禁止行為を課すことは認められていないからです。

 

ただ、会社の立場からすると、毎月の固定給を支払い続け、社会保障などの給与には反映されない金額も払って、社員の生活を保護しているわけですから、気持ちとして本業に最大権の力を発揮してほしいと思っています。また、副業をしたことによってトラブルが発生したり・スキャンダルが起きたりしたときには、会社の管理責任が問われるということもあり、そうしたリスクを心配して副業を禁止している側面もあります。

 

とは言え、給料がうなぎのぼりとは限らない・・・

 

だからといって、会社に何年も努めて、新人の頃に比べても圧倒的に高い価値を会社に提供しているはずなのに、上がった給料はすずめの涙程度だったり、ボーナスがもらえなかったり、このまま会社員として給料だけに頼って生活していくことに不安を感じている人が多いのも事実です。

 

年収300万円の人が、その会社でプラス100万円の収入を得られるように交渉し、認めてもらうことと、副業をして年間でプラス100万円(月間10万円弱の副収入)を得ることを比べると、圧倒的に、副業の方がお金を得やすいのは確かです。

 

では、どうやって会社にバレずに副業をすることができるのか、そのポイントをお伝えします。

 

バレにくいと言われるネットを使った副業でもバレる理由

 

コンビニバイトや配達、警備員といった外で働く副業の場合、「たまたま会社の知り合いに出会ってしまった」というのが、副業をしていてバレる多くの理由です。

 

そのため、あまり人にあわなくていい仕事ということで、「ネットを使った副業なら大丈夫」と思うかもしれないですが、実際にはバレることがあります。

 

このときの原因としては、大きく3つです。

 

1.名前検索されたときに、たままた個人情報のプロフィールにたどり着かれてしまった

2.信頼できると思った同僚にこっそり話したつもりが噂となり、会社に呼び出されてしまった

3.年末調整で納める住民税が高く、会社から指摘を受けてバレてしまった

 

それぞれ、どのようにすれば防ぐことができるのでしょうか。

 

1.検索であなたの情報がヒットしてしまった

 

インターネットを利用した副業を行うということは、ネット上で商品やサービスを販売もしくは、販売の仲介(紹介)をすることになります。

 

アフィリエイトのような仲介業であれば、広告を出さない限り、あなたの個人情報を掲載する必要はないですが、あなたが販売者となる場合、個人情報(販売者情報)をお客さんに公開する義務があります。

 

ネットショップや情報販売を行う場合に表示させる「特定商取引法に基づく表記」というところですね。販売者の名前や住所、連絡先などを記載しなければいけません。

 

では、どうするのかというと、個人事業主として屋号を取得し、その屋号を掲載するというのが1つ。もう1つは、信頼できる友人や家族の名前を貸してもらうという方法もあります。実質的な運営はあなたが行いますが、運営責任者として名前を借ります。

 

この2つが無理で、どうしても自分の情報を開示しなければならなくなった場合は、サイト上の特定商取引法に基づく表記のところを「画像」にしておく方法もあります。そうすれば、Yahoo!やGoogleの検索エンジンに表示されず、わざわざ「特定商取引法に基づく表記」の部分を閲覧しなければバレることはありません。

 

また電話番号については、050番号は月1000円弱で契約できますし、住所についても、事業用として住所を貸してくれるバーチャルオフィスなどを利用すれば、あなたの情報をネット上に開示すること無く事業を始めることができます。

 

自宅を知られるのは不安が大きいという女性でも、安心してスタートできますね。

 

 

2.友人や同僚からバレてしまった

 

はじめたばかりのころは、他人に話すことも避けるでしょうが、少しずつでもうまくいき始めたら、思わず自慢したくなってしまいますよね。

 

月に1000円、2000円程度であれば同僚はなんとも思わないでしょうが、もし月に10万円という金額になれば、妬みの対象になることもあります。副業をしていることを知っている同僚の前で、もしあなたがミスしたとなると、「副業なんかしてるからこんなミスするんだろ」と責められる原因にもなってしまいます。

 

他人にとって、あなたが副業をやっていようとやっていなかろうと何の関係もありません。話したところでいい情報をくれることは稀ですし、手伝ってくれるなんてことは夢のまた夢です。話したところであなたのリスクを増やすだけですから、1人で黙々と副業生活を続けることがおすすめです。

 

 

3.年末調整で会社から呼び出されてしまった

 

副業の収入が増えると、嬉しい半面、心配なのが住民税ですよね。かなりの人がこの住民税によって会社にバレてしまっています。

 

同じ会社にほぼおなじ収入で、家族状況(結婚の有無や子どもの人数)が同じであったとして、1人だけ住民税が高いとなると、当然、会社は不信感をいだきます。また、稼いでいなかったとしても副業で経費を使った場合、

 

その年の副業+副業の所得が、本来の本業のみの所得より低くなった場合も、住民税が極端に安くなってしまったりして、同様に怪しまれてしまいます。

 

そこで、確定申告時に「普通徴収」として、会社から天引きされる住民税の額が変動しないようにすることで、会社にバレる確立を下げることができます。

 

ただ、それだけでバレないかというと、そういうわけではありません。

それが、「特別徴収税額通知書」というものです。これは、管轄の都道府県から、あなたの会社に送られてくるもので、納税すべき金額が記載されています。その時、地方自治体によっては、主たる給与以外の収入がある人に対して、「その他の所得」の欄にチェックが入っている場合があります。

 

この点で会社に呼び出されたときのために、、あなたが冷静に対応できるような言い訳を考えておく必要があります。たとえば,

 

「家族の持っていたコレクションをオークションで販売したら、予想外に高額になったので、念のため自分で確定申告をしておいたんです。」

 

というような、営利目的ではなく趣味としてやったら“たまたま”利益が出てしまったんですというのを自然に伝えられれば、本業に支障がないと判断されて、お咎めなしとなるでしょう。

 

もし、ぱっと思いつかなければ、ぜひこの言い訳を使ってください。

 

 

まとめ

 

副業を禁止していない会社だったとしても、やはり、副業がばれていいことはあまりありません。自分の個人情報をあまり公開せず、他人には言わず、納税のことには気をつけて、リスクを回避しながら、限りなく安全な環境で副業に取り組んでいきましょう。

 

 

投稿者プロフィール

Sideline. Lab 編集部
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