TBSやテレビ東京など6社が2018年4月から有料動画配信サービスを開始

若者のテレビ離れは深刻で電通総研が2015年に「頼りにするメディア」というテーマでアンケート調査を行ったところ、15~39歳の世代では頼りにするメディアはネットニュースやSNSでテレビや新聞や雑誌は頼りにしないメディアという結果でした。
一方で40代や50代はテレビや新聞や雑誌などのメディアに対して、頼りにすると回答しています。
このアンケート調査の結果を見てもテレビの主な視聴者は40代以上で、40歳を境にテレビを観る世代が大きく分かれています。
そこでTBSやテレビ東京など6社が来年4月から、テレビを観ない世代をターゲットに新に有料の動画配信サービスをスタートさせます。

AIなどの最先端技術を活用しテレビ離れの世代も取り込む

来年の4月から有料動画配信サービスを開始するために2017年5月23日に、TBSホールディングス・日本経済新聞社・テレビ東京ホールディングス・WOWOW・電通・博報堂DYメディアパートナーズの6社が新会社「株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」を設立することで合意したと発表しました。
新会社の資本金は40億円で別に資本準備金として40億円を用意する予定で出資率はTBSホールディングスが31.5%で、日本経済新聞社が16.6%でテレビ東京ホールディングスとWOWOWがそれぞれ14.9%で電通が14.8%で博報堂DYが7.3%です。
ドラマ・バラエティー番組・スポーツ番組・音楽ライブ番組など、各社のコンテンツの他にもオリジナルコンテンツの制作や配信も行うとしています。

好調な既存のネット動画配信サービス

テレビ離れが囁かれるなかで若者をターゲットにテレビ朝日とサイバーエージェントが2016年4月にスタートさせたネット動画配信アプリ「AbemaTV」は、スマートフォンで視聴する動画配信サービスで同年11月2日にはアプリのダウンロード数1000万を超えました。
AbemaTVは20代以下のユーザーがターゲットで約30チャンネルを24時間放送していて、2017年には約200億円を掛けて独自コンテンツを増やし番組をより充実させ1週間のユーザー数1000万人を目指しています。
2015年12月にスタートしたネット動画配信アプリ「LINE・LIVE」も2016年8月に、月間視聴者数が1900万人を突破するなど既存のネット動画配信サービスはいずれも順調に成長しています。

まとめ

これら以外にも日本テレビ放送網が2014年にアメリカの定額制の有料動画配信サービス「Hulu」の日本法人の事業を買収し、Huluオリジナルコンテンツだけでなく他局のコンテンツや自社コンテンツも配信しています。
さらにフジテレビジョンも有料動画配信サービス「FODプレミアム」をスタートさせ、自社コンテンツや海外ドラマなどを配信しています。
若者のテレビ離れや車離れは時代の流れでこのままいくと、将来にテレビそのものがなくなってしますことも考えられます。

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