30代前半の年収…平均451万円!あなたは上?それとも下?

毎日休みなく働いても全然生活が楽にならない。でも生活が苦しいのは自分だけじゃない。きっとみんなも同じはずだ。そう思っていたのに、なんだか同年代でも子どもが一人、二人と産まれて始めている。あれ?もしかして自分の給料が少ないだけ?

そう思い始めたものの直接聞くのは品がない。そう思ったからインターネットで検索してこの記事にたどり着いたのではないでしょうか。

最初に平均年収の数字をお伝えすると、平成28年11月に公表された平成27年度の全体の平均年収は420万円でした。そして平均年収はここ2~3年は増加傾向にあります。

もちろん20代の平均年収と働き盛りの40代、50代での平均年収には大きな差があります。それでは年代別の平均年収はどのようになっているのでしょうか。続けて見ていきます。

また、もしあなたがすぐに収入を上げる方法を知りたい場合、以下の記事もご覧になって見て下さい。

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年代別平均年収-30代前半の男性は451万円 (2016年)

平均年収を調べるときに役立つ統計資料は国から複数出ています。厚生労働省からは賃金構造基本統計調査、人事院からは職種別民間給与実態調査、国税庁からは民間給与実態統計調査があります。

今回は国税庁が公表している民間給与実態統計調査を基本の情報としてお伝えしていきます。

年代別 平均年収

年齢 男性 女性
20~24 271万円 253万円 233万円
25~29 383万円 352万円 306万円
30~34 451万円 397万円 307万円
35~39 510万円 432万円 299万円
40~44 567万円 461万円 294万円
45~49 626万円 486万円 292万円
50~54 670万円 509万円 296万円
55~59 652万円 491万円 278万円
60~64 479万円 372万円 220万円

 

男性は55歳をピークに年々大きく平均給与は上がっていっています。一方で女性は年齢によって大きな差はありません。ですが同じ年代であれば男性と女性で大きく差が開いています。

この原因は給与が大きく上がる管理職や役員を務める女性職員が少ないことや、コンサルティング・金融・ITなどの給与水準の高い業界での就業人数が少ないことが考えられます。

日本は年功序列で勤続年数が長いほど給与も上がりやすい傾向がありますが、女性は出産や育児などで途中離職される方も多いです。こうした日本の制度のために男女差が大きくなっています。

また業界別の平均年収は下表の通りです。

業種 平均年収
建設業 410万円
製造業 396万円
卸売業・小売業 311万円
宿泊業・飲食サービス業 221万円
金融業・保険業 485万円
不動産業・物品賃貸業 373万円
電気・ガス・熱供給・水道業 588万円
運輸業・郵便業 362万円
情報通信業 470万円
医療・福祉 332万円
学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業 408万円
複合サービス事業 342万円
サービス業 306万円
農林水産・鉱業 267万円

 

最も平均年収が高い業種は電気・ガス・熱供給・水道業のインフラ系で715万円、続いて金融業・保険業で639万円となっています。最も低いのは宿泊業・飲食サービス業の236万円です。

業種の事業構造によっては年齢を重ねても年収が上がりにくいところがあります。平均年収を確認するときは業種と年代2つの観点から見てみましょう。

ただ基本的に平均年収以下だからといってあなた1人が生活していくだけならまず困ることはないでしょう。ですが今後子どもが生まれて家族が増えたり、親の介護が始まったりする可能性がある場合、平均年収以下の給与では心もとないです。

続けて実際に子どもが生まれた時に必要なお金についてお伝えします。

想像以上?子どもを育てるために必要なお金は最低でも2,985万円

子育てにかかる費用は学校や受験、稽古事などの教育費だけではありません。生活していくために必要は食費や衣服費、おもちゃ代やレジャー費用、お小遣いなどの養育費も考える必要があります。

まずは養育費についてです。2005年と少し古いデータにはなりますが、AIU保険会社が発表しているものでは、子どもが生まれてから大学卒業までにかかる養育費は約1,640万円と算出されていました。

内訳は、

・出産・育児費用が約91万円

・食費が約671万円

・衣服費が約141万円

・医療費、理美容費が約193万円

・お小遣いが約451万円

・その他子どものための買い物が約93万円

です。

子どもが生まれてすぐは病院代やおむつ・ミルク代がかさみますが、成長してくるとおむつやミルクは不要になっても衣服費や食費が赤ちゃんの頃よりかかるようになるので、全体で見て毎年同じくらいかかると思っていた方がいいです。

またこれは10年以上も前のデータで、今は当時より物価が上がっていることを考えれば平均で1,800万円程度にはなっていると思われます。

ここまでが養育費です。それに追加で教育費がかかります。

教育費は学費だけでなく、教科書代や学校給食費、人によっては学習塾代や受験費用です。子どもが幼稚園から大学まですべて公立校に行ったとしたら約1,345万円が教育費の合計になります。

ただもし、中学から大学まで子どもを私立に通わせるとすると教育費だけで2,000万円程度かかります。

そのため養育費も合わせると3,000万円~4,000万円を子育てのために準備する必要があります。そして家も今まで住んでいたところからもう少し広いところに引っ越すことになるでしょう。そうなると引越し費用はもちろん、毎月かかる家賃も高くなります。

さらに子どもに様々な経験をさせながら、お金のことは気にせず好きな進路を選ばせてやりたいと思うなら5,000万はかかると思ったほうがいいです。

もちろん子どもが生まれた瞬間に5,000万円というわけではありません。子どもが自立するまで毎年250万円、毎月20万円くらいの金額を給与やボーナスから捻出できれば大丈夫です。

子どもが生まれる前後、1年~1年半ほど奥さんは働きに出られません。そのことも踏まえた上で年収を考えることが大切です。

昇給を待つ?転職する?それとも・・・ 副業をする?

ここまでお伝えしてきたように、子どもの養育費と教育費を合わせると家が1軒建つくらいの金額になります。また奥さんは出産前後だけでなく、子どもが小学校を卒業するくらいまでは、共働きをするにしても今と同じように働くことは難しいでしょう。

そのためいくら貯金をしているといっても、子育てにかかる費用の大部分はあなたが稼いでくる必要があります。

子育てでかかるお金を知ると、より現実的に今のまま同じ会社で昇給を期待して待っていていいのか、もっと条件のいい会社に転職する方がいいのか、それとも副業で給与以外のお金を自分で稼げるようになった方がいいのか考えますよね。

あなたはどれを選びますか。

今すでに年代別の平均年収より低い会社で昇給を待つという選択肢は、まずないでしょう。転職か副業か。この2つのうち、もしあなたが副業を考えているならおすすめしたい本があります。

副業も幅広くてアフィリエイトやFX、転売のような以前からある代表的なもののほかに、Airbnb、WEBライター、WEBデザイン、プログラミングなど最近はできることが増えています。

そしてそのどれもが、毎月20万円程度の収入なら稼ぐことができます。中には50万円、100万円と稼ぐ人も出ています。同じ副業なのに、です。

その一方で、プライベートを犠牲にし、睡眠時間を削って取り組んでいるのに毎月1万円も稼げない人がいるのも事実です。

その差はどこにあるのでしょうか。この本ではその答えを知れます。

著者は副業から独立して情報発信も始め、自身だけでなく生徒にも月収100万円を超える収入を実現させてきました。本の中には何人もの生徒を指導してきたことでわかった自分の力で収入を増やすための考え方や方法論が詰め込まれています。

会社からもらう給与以外でお金を稼ごうとするのはいわゆる「普通」ではありません。「普通」ではないからこそ、今まで普通だと思っていたことをそのまま受け止めていては結果が出ないのも当たり前です。

そしてその考え方は誰も教えてくれません。今まで私たちが接してきた方たちは「会社員として給与をもらう」ということを当たり前にしてきたからです。

副業を始めて自分でお金を稼ごうと思うなら、一般的な「普通」ではなく、お金を稼いでいる人たちの「普通」を知らなければなりません。

この本を読むと今まで教わってきたことと違いすぎて拒否反応を起こすかもしれません。ですが、それが自分でお金を生み出している人たちの「普通」なのです。このことを知らずに副業を始めるかどうかは今後の収入にも関わります。ぜひ副業を始める「前に」読んで下さい。

 

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Sideline. Lab 編集部
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